選ばれる理由
国内シェアNo.1※1
日本でアジアで世界で選ばれる”ＧＳユアサ”
ＧＳユアサは、前身である旧日本電池と旧ユアサ コーポレーションがぞれぞれ2017年と2018年に設立100周年を迎えた、電池専業メーカーです。
おかげさまで、国内自動車専用補修バッテリーシェアはNo.1。※1
また、オートバイ用バッテリーシェアはグローバルでNo.1。※2
乗用車ユーザー、業務用車両をお使いのプロユーザーから高い評価を頂いています。
100年の歴史で培った技術と品質。たゆまぬ最先端技術への挑戦で、これからのクルマ社会を支えます。
※1 国内調査会社による2020年国内自動車用補修バッテリーシェア調査において。
※2 当社調べにおいて。
電池技術を革新する”ＧＳユアサ”
近年、ガソリン車やディーゼル車においても車体の電動化・電子化は著しく、従来の電装品への電力供給に加えて、制御システムなどのあらゆる分野でバッテリーの重要性が増しています。
ＧＳユアサは、自動車用電池の長年の実績と技術力で、小型車から業務用の大型車まで、あらゆる車種に対応する製品をラインアップ。
アイドリングストップ車の使用条件に適合したモデルや、トラックなどのハードな使用環境に耐えるモデルなど、自動車の用途に合わせた様々な製品で自動車の性能と快適性を支えています。
2014年、ＧＳユアサの技術革新への取り組みに対して、鉛蓄電池産業の発展・普及への貢献を評価され、IEEEマイルストーン認定を受けました。
また、同年アイドリングストップ車用の高効率・高耐久鉛電池の開発と実用化を評価され市村産業賞を受賞しています。
100年の歴史
日本の蓄電池の礎を築いた
２つの企業が私たちの母体です。
GSユアサは「日本電池」と「湯浅蓄電池製造（後のユアサコーポレーション）」という、日本の蓄電池開発・製造の礎を築いた２つの企業を母体としています。1917年に日本電池が、その翌年に湯浅蓄電池製造が設立され、以来、両社は互いに切磋琢磨しながら日本の蓄電池の発展を支えてきました。たとえば日本電池の創業者・島津源蔵が1920年に発明した「易反応性鉛粉製造法」は、鉛蓄電池の品質・性能を飛躍的に向上させましたが、その原理と技術は現在も使われ続けています。
技術力とチャレンジ精神を受け継ぎ
次の100年も最先端を走り続けます。
日本電池の創業者・島津源蔵が追い求めた「高品質な製品開発により社会に貢献する発明家精神」。湯浅蓄電池製造の創業者・湯浅七左衛門が提唱した「次代に先がけて新規事業を開拓するチャレンジ精神」。二人の創業者の思いは、今日のGSユアサグループの社員一人ひとりに、脈々と受け継がれています。次なる100年においても、当社グループは常に最先端技術に挑戦し、最高の品質を実現するオンリーワン・カンパニーを追求し続けます。
高い技術力
自動車の進化にともない
鉛蓄電池市場での存在感が高まっています。
ＧＳユアサのバッテリーは、国内のみならず、世界各地で多くの自動車やバイクに搭載され、広くご愛用いただいています。
基幹事業である鉛蓄電池の分野において、当社グループは自動車用で第2位、オートバイ用で世界第1位のシェアを誇ります。
近年急速に普及が進むアイドリングストップ（ISS)車用鉛蓄電池も国内外で販売を伸ばしています。
グローバルでの生産体制拡充にも注力しており、さらなるプレゼンス強化を図っています。
リチウムイオン電池分野でも
培った技術と経験で新市場を開拓しています。
GSユアサは、リチウムイオン電池の分野でも高い技術力と信頼性を誇っています。電気自動車やプラグインハイブリッド車、ハイブリッド車などに搭載される車載用リチウムイオン電池の市場では20年以上前から地道な研究開発によって技術・ノウハウを蓄積してきました。また車載用リチウムイオン電池で培った豊かな経験・知見に基づいて、産業用蓄電池システムの分野においてもコスト・パフォーマンスに優れた多彩な製品を開発・製造し、多くのお客様から高い評価を得ています。
「革新と成長」を合い言葉に
全社一体で持続可能な社会の実現に貢献します。
GSユアサグループでは、企業理念である「⾰新と成⻑」を実践することが、当社グループのCSR（企業の社会的責任）の根幹となるものと捉えています｡旧来の習慣に縛られずに、新技術の開発や業務プロセスの刷新などを通じて「⾰新」を⽣み出し、その結果として、収益の拡⼤だけでなく、⼈と社会と地球環境に貢献することで、ともに持続的な「成⻑」を⽬指す姿がCSRであると考えています｡本業を通じてグローバルな社会課題やステークホルダーのニーズ･期待にタイムリーに対応することで､社会から⻑期的な信頼を得て､将来にわたって存在を期待され続ける企業となることを⽬指しています｡CSR活動においては、各部門の参画によるCSR委員会を2016年度に組織し、2017年度には「CSR方針」「行動規範」を策定して、グループ全従業員が一体となってCSR活動を推進しています。
